最近では尊厳死を希望される方も増えて来ています。延命治療しない尊厳死を選ぶ場合、予め書面で家族に伝えるか、日本尊厳死協会の会員になって「尊厳死宣言書」に署名しなければなりません。そして、いざというときになったら医師に宣言書を提示しましょう。

また、生前、故人が献体を希望していた場合などは、その旨を医師に伝えます。献体するとご遺体は医学の研究に供され、医学の進歩に貢献することとなりますが、ご遺族のもとに遺骨となって帰ってくるのは半年か長ければ2年となります。

他にも、臓器提供を希望する場合は、生前に意思表示カードを記入しておかなければなりません。そのカードを常時携帯しておく必要があります。臓器提供は死後一刻も早いほうがよいのです。ですので、移植可能ができるかどうかを、時間内に登録団体や最寄りの大学病院などへ連絡することとなります。

こうした献体や臓器移植ではなく、通常の死についてですが、病気などではなく急死した場合には、どのように対応すればいいのでしょうか。急死の場合に限らず、いかなる場合も医師による死亡の確認が必要となります。ですので、ご自宅で急死された場合、医師にご自宅まで来ていただくのが理想ですが、それが出来ない場合は警察に連絡を入れます。医師または検察医の手で死亡診断書（死体検案書）を書いてもらうまでは、遺体には触れないようにします。

死亡したときのままの状態を保ち、決して動かし足りはしないで下さい。 また、事故死や自殺、他殺の疑いがある場合も、まずは警察に連絡を入れましょう。現場では必ず警察医による検死が行われます。その結果により、行政解剖に回されることもあります。

万一、事故死や自殺などの場合、ご遺族には損害賠償や経済負担が発生することもあります。海山での遭難や投身自殺になると、捜索費や遺体収容費、捜索日数によってその賠償額が異なります。 こうして医師などにより死亡が確認されましたら、「清拭（せいしき）」か「湯灌（ゆかん）」を行い、ご遺体をきれいに清めます。その後は目と口を閉じさせ、肉親の手でていねいに死化粧を施してあげましょう。

■ 東京２３区内の葬儀